【つけそば丸長 目白店】第11食 西武池袋線練馬駅人身事故と疫病神の本領を遺憾なく発揮する”豊島区のガン細胞”「開かずの踏切」 2019/09/25
通勤時間帯に西武池袋線練馬駅で人身事故。
西武池袋線は練馬駅で起きた人身事故の影響で、池袋駅と飯能駅の間の上下線で午前7時20分ごろから運転を見合わせています。 https://t.co/ZkiwEo4jNV
— 吉宗 (@ramenfirst_mtmt) September 24, 2019
電車遅延で通勤客も大変だろうが、「開かずの踏切」も疫病神の本領を遺憾なく発揮し、歩行者や車両は不当に足止めを食らう惨事に見舞われた。
椎名町駅池袋寄り(東口)の踏切。
目白に向かうには「ここしかダメ」という踏切が14分間開かない状態。
わざわざ西口(サミット側)の踏切まで戻ったら、大渋滞している状態で、戻っても無意味だった。
山手通りのスロープまで遠ざかって、椎名橋陸橋を使う手段もあったが、アーチの坂を上るのはカンベンしてもらいたい。
「開かずの踏切」問題は、私のブログ記事でもアクセス数が多い記事であり、近隣住民が等しく不満に思っていることだから、政治の力で解消する方向に舵を切れないか、統一地方選の前に、とある豊島区議会議員に訊ねてみたことがある。
だが、まるっきりやる気がなく「山手通りまで迂回してほしい」と言われた。
椎名町と東長崎の中間に住んでいる人が、東長崎方面に用事があっても、椎名町駅の椎名陸橋まで迂回して、南長崎側に渡って欲しいと言ってきたのだ。
この議員は「バカ」としかいいようがないよね。
以下、Twitter記事の中に「開かずの踏切」というブログのリンクを貼ってある。
東京都において、江古田・池袋間は、開かずの踏切解消の対象区間として計画が組まれている。
だが、豊島区選出都議会議員と、豊島区議会議員のかくのごとき怠慢の結果、計画自体が止まっているのだ。
結局、踏切の往・復で合計20分以上ロス。
写真は復路。電車があと少し前に詰めれば開くのにそうは行かない。
西武池袋線 人身事故
今朝からブログ「開かずの踏切(西武池袋線池袋駅~江古田駅)」にアクセス集中しており、多くの歩行者や自動車も堪忍袋の緒が切れていると予想。https://t.co/2dnXbcrpSb— 吉宗 (@ramenfirst_mtmt) September 25, 2019
本来ならば6分で到着するはずの丸長だが、今朝は20分以上かかり、お店もオープンしていた。
これなら十条の「煮干しそば流。」まで行ってもよかったよ。
チャーシューやさいつけそば 1100円
【つけそば丸長 目白店】第11食 西武池袋線練馬駅人身事故と疫病神の本領を遺憾なく発揮する”豊島区のガン細胞”「開かずの踏切」https://t.co/CWcnYygDsG
チャーシューやさいつけそば1100円 pic.twitter.com/fRaOPFhX5K— 吉宗 (@ramenfirst_mtmt) September 26, 2019
=====広報=====
メディア実績ページリンク
【アルバム】社会保険労務士 松本祐徳 メディア実績(2013~)
著書『図解とQ&Aですっきりわかるマイナンバーのしくみ』(宝島社)=33,000部=トーハン調べ2015/11/4週間ベストセラー単行本ビジネス書6位
共著『入門 マイナンバーの落とし穴ー日本一わかりやすい解説』(毎日新聞出版)=10,000部
『週刊エコノミスト2019/4/9号』(毎日新聞出版)2019年4月1日発売「特集:始まる!働き方改革法 」”素朴なギモン”2テーマ寄稿
本日(4/1)発売
2019年4月9日号 週刊エコノミスト
特集「始まる!働き方改革法」https://t.co/HFzTRxVziU
P32 素朴なギモン
3 休日のメールは労働時間? 使用者の「指揮命令下」
4 「管理監督者」の定義は? 「名ばかり」は該当せず
■社会保険労務士松本力事務所 代表 松本祐徳(豊島区) pic.twitter.com/IopRlMBsdn— 暴れん坊将軍徳川吉宗(徳田新之助の『自転車で寄り道の旅』) (@ramenfirst_mtmt) 2019年4月1日
『週刊エコノミスト 2018年7月17日号』(毎日新聞出版)2018年7月9日発売「特集:変わる!労働法」最大枠2テーマ3頁寄稿
#週刊エコノミスト 7月17日号「変わる!労働法」では、社会保険労務士の松本祐徳氏が、残業代などの算定基礎に加えなくてよいと思いがちの #手当 の誤解を分かりやすく説明しています。 pic.twitter.com/D1ald91mop
— 週刊エコノミスト編集部 (@EconomistWeekly) 2018年7月9日
『週刊エコノミスト 2018年2月20日号』(毎日新聞出版)2018年2月13日発売「特集:みんなの労働法」最大枠2テーマ5頁寄稿
未払い賃金などの賃金債権の時効はこれまで2年でしたが、今後延長されるかもしれません。そうなれば請求金額は膨大に。会社の経営を直撃するかもしれません。https://t.co/G5uKKZ1sqH pic.twitter.com/V9mqUmuiVQ
— 週刊エコノミスト編集部 (@EconomistWeekly) 2018年2月15日
『週刊エコノミスト 2015年9月15日特大号』(毎日新聞出版)2015年9月7日発売「特集:マイナンバーがやって来る!」最大枠5頁寄稿