【麺や金時】第6食 お釣りの取り忘れに注意しましょう! 2019/09/04
11:30頃にお店に到着。
店内を覗くと、空席が目立つ。
「マツコバブルは終わったんだなぁ」
とりあえず、ご夫婦が食券を購入中につき、外で待つ。
ご夫婦が券売機から離れたので、お店に入って食券を購入。
850円+100円=900円
50円玉があったので、お釣り100円を貰おうと思い1050円投入。
返却レバーを押して、領収書ボタンを打ち、領収書が出てくる前に、お釣りを財布に入れた。
が、、、100円のはずなのに、枚数が多かったような・・・
すると、先のご夫婦の奥さんが、店主に「あのー」と、お金のことを話しているような・・・
「ひょっとしてお釣りですか?」と訊ねると
奥さんが「そうです」と。
「財布に幾ら入れたかわからないけど、違和感(枚数が多い)があったので・・・」
お釣りがいくらかを確認せず、財布に入れてしまうことが多々ある自分に気付かされた・・・
とりあえず、奥さんに不足額を確認して、言われた通りのお金(100円玉・50円玉・10円玉)を渡すことにした。
余分に請求されていれば、こちらが損をするけど「泥棒」と後ろ指を指されるよりマシ。
彼女が領収書を示しながらお釣りを計算していたので、悪いことはしないはずで、奥さんの善意に委ねました。
※12年前、椎名町駅の松屋で、元嫁が「牛丼だ」「サラダだ」あれもこれも、いろいろ食券を買ったあと、お釣りを確認しないで財布に入れてしまった。
その後、我々の前に購入したシングルマザーで、寂れたスナック勤めのホステス(地元住民だからよく見かける)が、釣りを取り忘れたと店長に騒ぎ立てるや、今度は奥に座った我々に対して、入口券売機から「泥棒」だ「貧乏人」だ、なんだと、キチガイのように喚き散らして口汚く罵ってきた。
お店は、他のお客さんのいる場で、はっきりと「取り忘れたあなたが悪い。こちらのお客さんにそういう言い方は非常に困ります」とホステスをたしなめた。
我々は、ホステスが幾ら取り忘れたなど知るはずもなく、暴言の数々を受けて
「本当は、あんた、ちゃっかりお釣りを受け取っているんじゃない?どっちにしろ、取り忘れは自己責任。我々は幾らかわからないものを返しようがない。それともお前のような奴のために、いちいち財布の小銭の枚数、逐次、チェックして帳簿に書いておけというのか?帳簿をつけておいたとして、誰がその数字(金額)を信じるというのか?」と突っぱねた。
そして「あまり暴言が過ぎるなら、駅前交番に駆け込んで警察に突き出すか?」と続けた。
今度は、お店側が「こちらのお客さんにも失礼ですし、他のお客様にも迷惑がかかっています。それ以上騒ぐなら、お店から出て行ってください」と、当該ホステスに告げた。
取り忘れたのは自己責任であり、我々には一切の過失はありません。
ましてや、賃貸アパートで暮らす貧乏人から、不動産所有物件に住み、夫婦合わせて年収1200万円あった我々夫婦が「貧乏人」呼ばわりされる覚えもない。
今、思い出しても、ムカムカするが、過去、そういう事件があったのです(今では店員の質が劣化し、客も疎らな松屋だが、オープン当初は混雑していた)。
汁なし担担麺 850円
ご飯 100円
=====広報=====
メディア実績ページリンク
【アルバム】社会保険労務士 松本祐徳 メディア実績(2013~)
著書『図解とQ&Aですっきりわかるマイナンバーのしくみ』(宝島社)=33,000部=トーハン調べ2015/11/4週間ベストセラー単行本ビジネス書6位
共著『入門 マイナンバーの落とし穴ー日本一わかりやすい解説』(毎日新聞出版)=10,000部
『週刊エコノミスト2019/4/9号』(毎日新聞出版)2019年4月1日発売「特集:始まる!働き方改革法 」”素朴なギモン”2テーマ寄稿
本日(4/1)発売
2019年4月9日号 週刊エコノミスト
特集「始まる!働き方改革法」https://t.co/HFzTRxVziU
P32 素朴なギモン
3 休日のメールは労働時間? 使用者の「指揮命令下」
4 「管理監督者」の定義は? 「名ばかり」は該当せず
■社会保険労務士松本力事務所 代表 松本祐徳(豊島区) pic.twitter.com/IopRlMBsdn— 暴れん坊将軍徳川吉宗(徳田新之助の『自転車で寄り道の旅』) (@ramenfirst_mtmt) 2019年4月1日
『週刊エコノミスト 2018年7月17日号』(毎日新聞出版)2018年7月9日発売「特集:変わる!労働法」最大枠2テーマ3頁寄稿
#週刊エコノミスト 7月17日号「変わる!労働法」では、社会保険労務士の松本祐徳氏が、残業代などの算定基礎に加えなくてよいと思いがちの #手当 の誤解を分かりやすく説明しています。 pic.twitter.com/D1ald91mop
— 週刊エコノミスト編集部 (@EconomistWeekly) 2018年7月9日
『週刊エコノミスト 2018年2月20日号』(毎日新聞出版)2018年2月13日発売「特集:みんなの労働法」最大枠2テーマ5頁寄稿
未払い賃金などの賃金債権の時効はこれまで2年でしたが、今後延長されるかもしれません。そうなれば請求金額は膨大に。会社の経営を直撃するかもしれません。https://t.co/G5uKKZ1sqH pic.twitter.com/V9mqUmuiVQ
— 週刊エコノミスト編集部 (@EconomistWeekly) 2018年2月15日
『週刊エコノミスト 2015年9月15日特大号』(毎日新聞出版)2015年9月7日発売「特集:マイナンバーがやって来る!」最大枠5頁寄稿